カテゴリー: 経済学

現代最高の知能とよばれるエマニュエル・トッド(Emmanuel Todd, 1951年5月16日 – )の著作物は出るたびに確認している。
人口統計学者で家族人類学者である彼は統計と調査にもとづいて冷静でかつ正確な意見を述べている。

学生時代、家族社会学を専門にされている当時助教授の著作の校正を手伝ったことがある。
家族人類学は当時専攻していた科目で、エマニュエル・トッドの提言には非常に関心がある。

政治と経済に関しての彼の言説は極めて正鵠を得ているようにおもわれるのと、実際あたっているのでしばらくは彼のいうことを追いかけてみたい。

2019年の日本のインフレ率は0.99％だが、目標としているインフレ率は2％である。

インフレ率2％を目標値にしている根拠は日本での最低失業率を2.5％としているので、その2.5%を達成するための最小のインフレ率が2％だから、ということだそうだ。

先進国の自然失業率の水準は4％だから（NAIRU（Non-Acceelerating Inflation Rate of Unemployment、インフレ非加速的失業率　自然失業率）、4％を下限にしてそれを最適達成する最小のインフレ率が2％ということでもある。
失業率2.5％を達成したら半年、1年以内には賃金がだいたい3％あがるといわれている。
IT補助金を申請してそれを受けるための条件に社員の給与を1.5%アップさせることと与件にあるが、これは上記の賃金が3％ほどあがることへのアシストなのかもしれない。
ざっくりでもいいので、一旦数値化しないとなにごともなかなか動かない。

冷房の28度設定も実はなんの科学的根拠もない数値だったが、28度にしましょうという目標数値は抑制のためには必要不可欠である。
それなりの効き目はあったのかもしれない。